本日2018年4月2日(月)時点のビットコイン情報をお届けします。
15時頃のビットコイン価格は、739,000円前後(時価総額:約12.53兆円)です。
先週金曜日の同時刻帯より2万円ほど安い水準です。
6,900ドルを挟んで上下動する展開から、日本時間4月1日午後3時台に下方向にブレイクし、一時6,400ドル台まで下げた後、2日午前1時頃から急反発して元の水準に戻しました。
本日の記事では、相場下落で採算割れが懸念されるマイニングでのビットコインの原価、及び最近のビットコインの値動きは戦後70年の日経平均チャートにそっくりだとする説を取り上げたいと思います。
【1】電気代だけで1BTC36万円以上?採算割れが心配なビットコインの原価
ビットコインは大量の電気を消費するマイニングにより新規コインが採掘されます。
国内企業でもGMO、DMM、SBIなどが参入するなどマイニング競争は激化する一方ですが、ビットコイン価格の暴落により1回のマイニングで得られる報酬(現在12.5BTC)の換算額(12.5BTC=約900万円)は目減りしており、採算割れが近いという見方もあります。
世界中の企業、個人が異なる環境でマイニングを行なっているため、正確な原価計算は困難ですが、下記サイトでは全世界で同じマイニング機器が192万台稼働していると仮定して、ビットコイン1BTCを生み出すために必要な電気代を約36.2万円と試算しています。
この試算では、電気代を安い国にあわせて1kWh当たり$0.1(10.6円)としているため、電気代がその2-3倍高い日本でマイニングすると、現在のビットコイン価格では電気代だけで採算割れとなりそうです。
またこの他、マイニング機器の購入代金、冷房設備費・電気代、拠点の家賃、人件費などが初期投資やランニングコストとして別途必要となりますので、既に設備コストの回収が終わっている先行業者は別としても、新規参入組にとれば採算割れが近い水準と言えます。
更にビットコイン価格が下がるようであれば、マイニングの採算割れが現実味を帯びるため、その水準を相場の底と見る投資家がいる一方、資本力が弱いマイニング業者は撤退を迫られる可能性が高そうです。
【2】ビットコインの値動きは戦後70年の日経平均にそっくり説
ビットコイン価格は2017年に急騰し、12月には200万円を大きく超える史上最高値を付け、その後暴落しましたが、この値動きが戦後70年における日経平均の動きにそっくりだと指摘する記事がYahoo!にアップされています。
昨年12月のビットコイン史上最高値が、1989年末の日経平均史上最高値38,915円に相当するとして、チャートを重ねてみると非常に良く似ているとしています。
重ねたチャートを見ると現在は2002年前後に該当する模様で、この理論で行けば、5月末頃に40万円台前半という大底(日経平均は2009年3月に7,054円)を付けて、7月末頃に120万円近くまで戻す計算となりそうです。
ビットコインは日経平均の40倍のスピードで動いているという話ですが、40倍はさすがにオーバーとしても、マーケットを取り巻く環境は1ヶ月で半年分くらいのスピード感で変化している印象はあります。
なおこの記事以前から、ここ最近のビットコインの値動きはバブルが崩壊する際に見られる典型的な値動きを示したバブルチャートにそっくりだという話が広がっています。
こちらでは現状が「Denial」(受け入れ難い状況を認めようとしない)に相当し、次に来るのは「Panic」です。
いずれ反発が期待できる日経平均近似説と、長期間の低迷が予想されるバブルチャート、今後の相場展開がどちら寄りになるのかはまだ分かりませんが、どちらのケースでも少なくとももう一段安は覚悟しておく必要がありそうです。
本日、こちらからは以上です。