本日2018年6月18日（月）時点のビットコイン情報をお届けします。
15時頃のビットコイン価格は、714,000円前後（時価総額：約12.21兆円）です。
先週金曜日の同時刻帯より2万円ほど安い水準です。
金曜日に「イーサリアムは証券とみなさない」との米SEC高官発言で反発を見せましたが、勢いは継続せず、再び底値を探る展開となっています。
本日の記事では、国際決済銀行（BIS）が年次報告書で示した仮想通貨への警戒感と、サッカー日本代表の本田圭佑氏が独自の仮想通貨発行を検討しているとの噂を取り上げたいと思います。
【１】国際決済銀行（BIS）、仮想通貨へ強い警戒感を示す
国際決済銀行（BIS）は18日に発表した年次報告書で、仮想通貨の利用者が増えれば増えるほど、仮想通貨への信頼と効率性が損なわれ、規模の拡大には耐えられないと指摘しました。
ビットコインなどは、管理者がいない非中央集権制を最大の特徴の一つとしているものの、BISはこの点が仮想通貨の「強み」ではなく「弱点」になり得るとし、台帳（ブロックチェーン）の数が増えれば、スマートフォンからサーバーまでがパンクすることになると警告しています。
またBISは、仮想通貨の保有目的は純粋な投機であり、マイニングには膨大なエネルギーを消費する欠陥があるなど、仮想通貨に対して否定的な見解を次々と並べてみせました。
もともとビットコインは、中央集権的な金融システムに対するアンチテーゼとして誕生・普及してきたため、その権化とも言えるBISとしては認めがたい存在と言えます。
一方、スウェーデンなど幾つかの中央銀行からは独自の仮想通貨の発行を検討する動きも出ており、BISは今年3月に各国の中央銀行に対して仮想通貨を発行する前に潜在的なリスクや影響について熟考するよう求める警告を発していました。
今回の年次報告書での警告は、従来の金融システムに致命的な影響を与えかねない仮想通貨に対して、警戒感を改めて示したものと言えそうです。
【２】サッカー日本代表・本田圭佑氏、独自の仮想通貨を発行か？
ロシアで2018FIFAワールドカップが盛り上がる中、日本代表の本田圭佑選手が大会終了後に電撃引退した上、ビジネス界へ進出するとの見方が広がっています。
その具体的なプランとして噂されているのが、有料ファンクラブともいえるオンラインサロンの開設と、仮想通貨の発行です。
本田選手が発行を目指す「本田コイン」は、銀行口座も持てない貧困層のいる発展途上国で、サッカー関連の商品の購入に使える通貨とされており、既にカンボジア政府要人と掛け合い実現に向けて動き出しているようです。
著名人が発行に関与している仮想通貨には、ミュージシャンGACKT氏のスピンドルなどの前例があります。
ただ、ブランド頼りで売り出したとしても、その仮想通貨がワークするためには確かな技術力やコンプライアンス能力を有した組織のバックアップが不可欠となることは言うまでもなく、本田選手がどの企業と組んで進めているのかが気になるところです。
本日、こちらからは以上です。
