本日2020年4月14日（火）時点のビットコイン情報をお届けします。
13時頃のビットコイン価格は743,000円前後（時価総額：約13.61兆円）です。
昨日の同時刻帯と比べて約20,000円高い水準です。
ビットコインは50日移動平均線に上値を抑えられる一方、下値は20日移動平均線がサポートとなっており、6,900ドルを挟んだ上下300ドル程度の値幅で方向感に欠ける展開が続いています。
本日の記事では、ビットコインの「売られすぎ」の可能性を指摘した仮想通貨アナリストの見解や、アルトコインを巡る大手仮想通貨ヘッジファンドCEOの見解を取り上げたいと思います。
【１】ビットコインのRSIが歴史的な低水準に、「売られ過ぎ」か？
ストックフローモデルを用いた分析に定評のある仮想通貨アナリストのPlanB氏は12日、ビットコインのRSI（相対力指数）が「49」と、歴史的な低水準になっていると指摘。「半減期前にこんなに低下することはこれまでなかった」としたうえで、現在のビットコインは「売られ過ぎ」ている可能性があるとの見解を示しています。
#bitcoin RSI ... never been this weak before the halving pic.twitter.com/dBAoKo0agV
— PlanB (@100trillionUSD) 2020年4月12日
RSIとはオシレーター系のテクニカル指標の代表格で、相場の相対的な過熱感を表す指標です。RSIは0％～100％の間で推移し、一般的に70％～80％を超えると買われ過ぎ、20％～30％を割り込むと売られ過ぎと判断されます。
ビットコインのRSIが50％を下回るのは、2011年以降では2014年末年と2018年末の2回。1回目は2013年末に史上初の1,000ドルの大台を突破した後、2015年1月に一時150ドル付近まで売り込まれた局面で示現しましたが、その後は反発に転じ、2017年末の史上最高値（Bitstamp：19,666ドル）に繋がる強気相場に発展しています。
2回目は史上最高値を付けた後、2018年12月に3,000ドル付近まで下落した局面で示現しましたが、この時も2019年6月に一時13,880ドルまで反発するなど、RSIが50％を割り込んだ後に強気相場が生まれています。
いずれも一般的に売られ過ぎとされる30％を割り込むには至っていませんが、これまでの大きな強気相場の発生前にはRSIの50％割れが示現していることは無視することはできません。
新型コロナウイルスを巡って引き続き不透明感が強い状況ですが、来月に控える半減期が相場の転換点になる可能性も考えられる中、投資家は慎重に買い場を探っていきたいところです。
【２】大手仮想通貨ヘッジファンドCEO、「99％のアルトコイン無価値に」
大手仮想通貨ヘッジファンド、モルガン・クリーク・キャピタルのマーク・ユスコCEOはこのほど、YouTubeチャンネル「Thinking Crypto」のインタビューに応じ、ほぼ全てのアルトコインは無価値になるとの見解を示しました。
インタビューの中でユスコ氏は、多くのアルトコインについて「当たる確率が非常に低いプレシードステージのベンチャーキャピタルのようなもので、99％が0ドルになるだろう」と指摘しています。
また、ユスコ氏は自身のファンドにリップル（XRP）とステラ（XLM）を組み込む予定はないとコメント。その理由として、両通貨は関連企業が大きな割合を保有しており、中央集権性が高いことを挙げています。
例えば、XRPはリップル社が全体の6割程度に当たる約630億XRPを保有しています。リップル社が保有するXRPは、2018年以降、毎月1日に10億XRPがOTC取引で売却される仕組みとなっているため、リップル社が手持ちのXRPを売却することで利益を得ている一方で、価格の下落で投資家が不利益を被っているとの指摘が多くあります。
ユスコ氏はこうした中央集権的なコインに投資しない理由について、米電気自動車大手のテスラが米株価指数のS&P500に採用されないのと同じ理由だと説明。「テスラは規模からすればS&P500に入るが、保有株が一部株主に密集しているため、価格操作が可能になっている」とコメントしています。
本日、こちらからは以上です。
